教育費の準備のことならハッピー・ノート.com!

お子さまの夢はできるだけ叶えてあげたい。
教育資金づくりは「つみたて投資+保険」で準備しましょう

教育費の準備方法には、貯蓄や保険、投資とさまざまありますが、正解がわからず悩んでいるママ・パパもいるでしょう。
収益が期待できる投資と万一に備える保険のダブルの機能をもった、新しい教育資金のつくり方をご紹介します。

投資と保険で教育資金づくりを応援

「教育費、ちゃんと準備できるかな…」誰もが感じる不安です。教育費は必要な時期がある程度決まっているため、早めに準備を始めるほど毎月の負担は軽くなります。次のチャート図の質問に答えていくと、家計の状況や家族の希望をもとに、ご自身に合った教育費の積立額の目安がわかります。
教育費の代表的な準備方法と言えば、学資保険やNISAですが、投資と保険を一体化した新しい商品「つみえーる」という選択肢も。投資信託の積立額は、将来の目標貯蓄額に合わせて設定できるので、無理なく続けられます。さらに病気や障がいなどでつみたてが困難になった場合も、保険金で積立予定額をサポート。条件を満たせば、NISAの利用も可能です(※1)

※1 レオス・キャピタルワークス直販口座へのNISA口座開設が必要

あなたの「月額積立額」の目安は?YESかNOで答えると、「月額5万円つみたて」「月額3万円つみたて」「月額1万円つみたて」のどれがよいのかがわかるチャート図。学資保険、NISAの他、投資と保険のWで備える「つみえーる」も要チェック。 あなたの「月額積立額」の目安は?YESかNOで答えると、「月額5万円つみたて」「月額3万円つみたて」「月額1万円つみたて」のどれがよいのかがわかるチャート図。学資保険、NISAの他、投資と保険のWで備える「つみえーる」も要チェック。

「つみえーる」なら教育費の準備に”保障”という安心をプラスできます

下図は、30歳パパが「ひふみワールド」に15年間つみたて・運用したイメージ図。「ひふみワールド」は、日本以外の世界各国の株式に投資する投資信託です。将来成長が見込める企業を厳選して投資します。当然、運用実績は市場の動きによって上がったり下がったりしますが、全体としては上昇していく想定で、過去実績予測では15年で+150.77%上昇すると見込まれています。万一、積立開始後10年目にパパが高度障がいになり、つみたてが難しくなった場合でも「つみえーる」の保障でその後の積立予定額が保険金で支払われ15年間運用を続けられます。

例えば…投資信託「ひふみワールド」へつみたて、運用した場合で、つみたて10年目で交通事故で障がい状態になった場合をシミュレーションし、グラフで解説した図 例えば…投資信託「ひふみワールド」へつみたて、運用した場合で、つみたて10年目で交通事故で障がい状態になった場合をシミュレーションし、グラフで解説した図

CHECK!投資で教育費を支える仕組み

学資保険は、契約時に受取額が確定し、万一の際に保険料が全額免除される仕組み。一方「つみえーる」は、投資信託で運用するため、元本割れのリスクもありますが、比較的高いリターンが期待できます。途中でつみたてが続けられなくなったときのリスクに備えるため、保障が付加できる新しい仕組みです。

学資保険と「つみえーる」の違いは?(三大疾病の保障は「充実プラン」のみ。)元本保証:元本保証がないので、つみたてた総額より減る可能性も、期待リターン:つみたてをした投資対象商品や市場動向によっては、高いリターンが期待できる、万一の保障:万一の時に加えて、三大疾病、障がい介護状態(精神疾患含む)も保障、中途解約した場合:運用が好調であれば、元本に加えて運用益を受け取れる 学資保険と「つみえーる」の違いは?(三大疾病の保障は「充実プラン」のみ。)元本保証:元本保証がないので、つみたてた総額より減る可能性も、期待リターン:つみたてをした投資対象商品や市場動向によっては、高いリターンが期待できる、万一の保障:万一の時に加えて、三大疾病、障がい介護状態(精神疾患含む)も保障、中途解約した場合:運用が好調であれば、元本に加えて運用益を受け取れる
あかちゃんをあやす夫婦のイラスト

お知らせ

つみたて継続保険「つみえーる」つの特徴

将来の目標金額に合わせて積立額を決められる!

NISAでつみたて投資ができる商品が対象

将来のつみたて予定額を保障します

詳しくはコチラをタップ

商品についてのお問い合わせ

レオス・キャピタルワークス株式会社

https://www.rheos.jp/
TEL:03-6266-0123(9:00~17:00)土・日・祝日を除く

無配当特定疾病障害介護保障保険(団体型)について
  • この保険はレオス・キャピタルワークス株式会社を保険契約者(加入勧奨者)とし、保険契約者の総合取引口座にて投資信託の毎月同額つみたて契約の利用者を被保険者とする、団体保険です。
  • 保障期間中に被保険者が所定の状態に該当(または死亡)した場合に給付金(または保険金)が支払われます。給付金(または保険金)額は、保険対象積立金額(毎月のつみたて金額×12)に基づいて計算され、加入時の保険対象積立金額がこの保険の基準金額となります。なお、保険料は毎年更新されます。
  • この保険はつみたてシミュレーションにおける目標金額や運用利益の保証、運用による損失を補填するものではありません。
  • がんについては、この保険の責任開始日からその日を含めて91日目より保障を開始します。責任開始日から一定の期間、保障はありませんのでご注意ください。
  • 被保険者が所定の状態に該当し給付金等をお支払いした場合、その後別の所定の状態に該当しても給付金等のお支払はありません。
  • ご加入の際には健康告知が必要です。告知事項に該当する場合、お申込いただけません。
  • この保険には解約払戻金はありません。
  • この保険はクーリング・オフ制度の対象外です。
  • その他ご注意いただきたい事項についてくわしくは、重要事項説明書をご確認ください。
投資信託にかかるリスクについて
価格変動リスク
国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。
信用リスク
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。また、実質的に投資した債券の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、債券価格が下落する可能性があり、損失を被るリスクがあります。
為替変動リスク
外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。
カントリーリスク(エマージング市場に関わるリスク)
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。また、新興国の公社債は先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになる可能性があります。
未上場株式等への投資に関する主なリスク

投資事業有限責任組合を通じて実質的に未上場株式等に投資を行なうファンドでは、他の金融商品を組み入れた投資信託と比較して、加えて、主に以下のリスクがあります。これらのリスクにより、基準価額が大きく下落し、損失を被るリスクがあります。

  • 当該ファンドが実質的に投資する未上場株式等は、各銘柄の価格が各企業の個別要因やイベント(デフォルト、上場、M&A等)によって大きく変動し、上場企業の株式とは値動きの方向性や変動率が大きく異なる場合があるため、評価額が大きく変動し、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
  • 当該ファンドが実質的に投資する未上場株式等は流動性が著しく乏しいため、売却時に不利な価格での取引をせざるを得なくなるなど、流動性リスクおよび各種リスクの影響が大きくなる可能性があります。
  • 未上場株式等の評価額については、その時点で入手できる情報に基づいた公正価値の見積りであり、日々の投資信託の基準価額算出においては、影響を受ける可能性のある重要な事象を完全かつ正確に反映することが困難となります。

したがって、お客様(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

当社が直接販売するすべての公募投資信託に係る費用について
お客様に直接ご負担いただく費用
購入時手数料・換金(解約)時手数料・信託財産留保額はありません。なお、「スポット購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。
お客様に間接的にご負担いただく費用

次のとおりです。

信託報酬
信託財産の純資産総額に対して上限年率1.650%(税抜年率1.500%)
その他の費用・手数料
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料(それにかかる消費税等)、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用(監査費用)およびそれにかかる消費税等、受託会社の立て替えた立替金の利息など。監査費用は日々計算されて、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。
ご注意
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、レオス・キャピタルワークスが運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等をご覧ください。

レオス・キャピタルワークス株式会社

  • 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1151号
  • 一般社団法人投資信託協会会員
  • 一般社団法人日本投資顧問業協会会員

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【2026年4月20日(月)締切】
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『ミキハウスのミニタオル2枚&マグセット【箱入】』を抽選で10名様にプレゼント。
※アンケート回答は1家族あたり1回でお願いいたします。

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