子どもを弱視から守りましょう！｜目（子どもの病気）の教えて！ドクター

子どもを弱視から守りましょう！

目子どもの病気教えて！ドクター

（2026年特別編集号掲載）

なぜ、「3歳からの視力検査」が重要？

視覚の発達にはタイムリミットがあり、６歳～８歳頃には視覚の感受性は消失します（下図）。「視覚の感受性が消失する」までに視覚異常を発見し、治療を開始しなければ、生涯に渡って矯正視力は改善しない弱視になります。タイムリミットは６歳～８歳頃ですが、年齢が上がると「視覚の感受性は下がる」ため、弱視治療の期間が長くなります。「視覚の感受性のピーク」にあたる生後３か月～１歳６か月に近い年齢ほど、弱視の治療効果は大きいので、治療期間は短縮できます。

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３歳頃には視力検査が可能になり、視覚異常があると「ハッキリ見えない」ので見つけられます。３歳頃までに視覚異常を発見し治療を開始すれば、小学校入学までに弱視治療を終えることができます。視力不良の負担なく義務教育を受けられます。視力検査が可能になる３歳頃が、視力検査を受けるのに最適な年齢といえます。

法律で義務づけられている「3歳からの視力検査」！

子どもを弱視から守るために、三歳児健康診査（三歳児健診）や保育所・幼稚園・こども園では「3歳から視力検査をする」ことが、法律で義務づけられています。しかし、幼児の視力検査は「時間がかかり、信憑性がない」等の理由で、実施率が低いのが実情です。

三歳児健診を主管する自治体の多くは、視力検査の視標（C）を家庭に郵送し、一次視力検査を保護者に委ねています。家庭での正確な視力検査（検査距離・明るさ・片眼遮蔽）は難しいうえに、保護者の「視力検査は文字が読めるようになってからでよい」等の安易な考えもあり、検査結果が期待できません。

さらに、三歳児健診後に、「視力不良の疑いがあるから、眼科医療機関で精密検査を受けるように」との受診勧告を受けても、子どもを眼科医院へ連れて行かない保護者が約25%（※）もいます。「視覚の感受性期」に視覚異常を見逃されて、「50人に１人」の子どもが弱視になっています。

最も重要な検査は視力検査である！

日本眼科医会は「視力検査を補完するために屈折検査の併用」を推奨・推進し、国が屈折検査機購入費を補助しています。そのため、健診会場で屈折検査をする自治体は増えましたが、視力検査を省く結果を招いています。日本眼科医会は、「屈折検査のみでは他の原因による視覚異常の検出はできない。視覚異常を検出する最も重要な検査は、やはり視力検査である」と警鐘を鳴らしています。

「人がする視力検査よりも精密機械による屈折検査が正確」等と勘違いをしないで、必ず視力検査を受けさせてほしいと思います。